経済協力開発機構（OECD）が4日発表した世界の医療に関する報告書によると、2013年時点での日本の平均寿命は83．4歳で、調査対象の44カ国でトップだったことがわかりました。
2年前の前回調査で日本は82．7歳で、スイス（82．8歳）に続き2位だった。

　報告書では、日本について「医療の質は総じて良好だ」と評価する一方で、OECD加盟国平均と比べると糖尿病患者の入院率が高く、女性のがん検診率が低いとも指摘されています。
また、他国と比べて医療費の増加が著しいと警鐘を鳴らし、コスト低減のため後発医薬品（ジェネリック）を活用する余地があると提言も受けています。

　2013年時点の平均寿命はスペイン（83．2歳）が2位、スイス（82．9歳）が3位。一方、最下位の3カ国は、南アフリカ（56．8歳）、インド（66．5歳）、ロシア（70．7歳）になっています。

この報告書の指摘にあるように、がん対策や糖尿病への予防措置をさらに高めていかなくてはなりません。
世田谷区においても、現在策定中の「がん対策推進計画」において、目標値を定めて実効性のある計画へと導いていきたいと思います。